第５７９話

中日新聞社と中部日本ビルディングは、２０１８年３月末に中日劇場を閉館すると発表しました。

１９６６年・昭和４１年４月に開場し、阪神大震災後にはビル全体の耐震補強工事を済ませていたが、より大きな巨大地震への対応を検討。また施設も老朽化してきたことも合わせ、「中日ビル」全体の解体・再建を決意。　

新ビルには中日劇場の再開場は計画せず、代替えにコンサートやシンポジウムができる施設を設けるようです。しかし、規模が小さくなってもコンサートや音楽ライブを受け入れていく施設ならば、５０年もの歴史を刻んだ「中日劇場」の名前を受け継いでも良いと思います。　

御園座が２０１８年・平成３０年４月にタワーマンションビルに新劇場として再開場します。　そのひと月前に中日劇場が閉館し、４月からそれまで御園座・中日劇場で上演してきた公演が、上演スケジュールに並ぶのでしょうか？　それでは新劇場のワクワク感が半減してしまいます。

新しい御園座には、松竹・東宝からの作品提供の他、劇場プロデューサーが企画して役者を選び、作品選定・スタッフ選定・俳優キャステングまで・・・・今一度目指してもらいたい。　

中日新聞社の水野和伸専務が「オープン当初から赤字で、５０年間で黒字になったのはほんの１～２年」「断腸の思いで中日劇場閉館を決断した」と発表された。

しかし、劇場の経営は観覧券の売上で収益が上がる時代は、５０年前にはすでに終わっていました。　旧・御園座を焼失から再建した時、劇場施設だけでは長期安定経営ができないと、今までの劇場内テナントだけでなく名店街テナント・貸事務所・ボウリング場の付帯事業を立ち上げています。その後も観光事業・介護事業と常に本業の劇場を支える事業を組み込んできました。　

中日新聞社が直営する中日劇場の損益計算には格安な広告宣伝費、劇場賃貸料、グループ企業の観劇会協力など、など、など・・・・・損益計上を好転させる手立ては有ると思えます。　しかし、再来年春に再建開場する新・御園座には付帯事業も無ければ、中日劇場のような親会社からの特典も受けられないのが現状です。

公演内容を魅力ある作品に仕上げる努力が必要と思えます。